消費税アップの影響でクルーズ旅行が売れてる?
その秘密を教えます
2019年10月1日より消費税が8%から10%に引き上げられました。
もちろんクルーズ業界もご多分に漏れずその影響を受けることになったのですが、実は逆に消費増税の影響でクルーズが売れているという現象も一部で起こっています。
一体どういうことでしょうか。この記事では消費増税がクルーズ業界に与えた影響について3つまとめてみました。
海外出発クルーズはそもそも消費税がかかってない
まずは海外クルーズに関してです。
海外出発のクルーズ旅行にはそもそも日本の消費税はかかっていません。
そう言われてみれば当然ですよね。日本の消費税は日本国内で課されるものですから海外クルーズでは関係ないのです。
もちろん日本の旅行会社経由で予約した場合はその手配料に関しては消費税が課されることになると思いますが、クルーズそのものにかかってくることはありません。
ですので今回の増税は海外クルーズには関係ありません。
日本船クルーズは消費税アップの影響あり
続いて日本船クルーズに関して。
10月からの税率アップとなりましたが、それ以前に発売されてるコースに関しては日本客船各社とも価格据え置きで行くことを発表しています。
ただ今後発表されるコースに関しては10%の消費税が課せられることになるでしょうから、気になるコースがあるのであれば値上げされる前に手配すると良いでしょう。
日本船は元々単価が高いので2%の価格差はかなり大きいものになってきますから。
消費者還元事業加盟店での決済なら最大5%OFF
キャッシュレス・消費者還元事業に登録している加盟店でクルーズを予約し、期日までにキャッシュレス決済を行うと決済金額の最大5%がポイントとして還元されます。
コンビニ・スーパーでデカデカとポイント還元のポスターがあってありますが、実はあれ還元事業登録業者ならクルーズ旅行にも適応されるんです。
この制度は国が定めた制度で対象期間・決済方法・対象事業者などが予め決められていることに注意してください。
対象期間は：2019年10月~2020年6月決済完了分までとなっていいます。決済方法は登録事業者によって異なることもありますが、クレジットカード・PayPay・Line Pay等となっています。
最大5%の還元ですから例えば総額20万円のクルーズ旅行なら1万円も還元されることになります。
クルーズ旅行の支払いにもこの制度が利用できることはほとんど知られていないと思います。これを利用すれば結果的に増税前よりお得な料金でクルーズに行けることになるので是非利用されてください。
ただし、大手の旅行会社ではこの制度の利用は認められていません。「中小・小規模事業者」のみに認められているので、予め旅行予約を入れる前にその代理店が事業登録業者かどうかの確認は必要になります。
登録加盟店は経済産業省の公式ページで探すことができます。
または「キャッシュレス決済事業者 クルーズ」といったキーワードでグーグル検索してもヒットします。
クルーズはどの会社で申し込んでも船内で受けられるサービスは同じです。なのでどうせなら一番オトクな代理店でお願いするのがいいですよね。
この還元制度使わないほうが損、と言ってもいいくらいの内容になっています。
ぜひ利用してクルーズ申し込まれてください。